お客さまの経営革新の仕組みづくりをお手伝いするベストソリューションパートナーとして

沿革

当社の事業は、1942年、日本産業界における経営効率化の促進のため設立された社団法人日本能率協会を母体に発展し、以下の沿革を経て現在に至っています。

2008

  • 環境マネジメントシステム ISO 14001:2004 を取得

2006

  • 情報セキュリティマネジメントシステム ISO/IEC 27001:2005 を取得
  • PLM(Project Life-cycle Management)を確立し、顧客より受託のSIシステムの品質保証体制を強化・推進
  • 株式会社インサイトテクノロジーと提携し、情報漏洩監視ソフトウェア<PISO>を販売開始
  • 情報セキュリティマネジメントシステム BS7799-2:2002 および ISMS認証基準(Ver2.0)を取得

2005

  • 本社を竹芝地区へ移転し、東京地区の各事業所を統合
    <新本社:ニューピア竹芝サウスタワービル>
  • マクニカネットワークス社と提携し、PC暗号化Pkg<Safeboot>を販売開始

2004

  • 日本インフォア・グローバル・ソリューションズ(株)と提携し、CPMソリューションPkg<Infor PM MPC>を販売及びコンサルティング事業の開始

2002

  • 品質マネジメントシステム ISO 9001:2000 を取得
  • StrategicFocus(経営管理向けバランストスコアカード・ソリューション)発表
  • 大阪支社を中央区今橋へ移転

2001

  • 米国IONA社とビジネスパートナー契約締結、EAIツール(Orbix E2A)によるインテグレーションビジネスを強化

2000

  • 品質マネジメントシステム ISO 9001:1994 を取得
  • 米国MicroStrategy社とビジネスパートナー契約締結、BI/eCRMソリューション事業へ進出

1999

  • スウェーデンERPベンダーintentia社(現社名:ローソンソフトウェアジャパン株式会社)とビジネスパートナー契約締結、ERPパッケージMovex(現製品名:M3)の販売及び導入事業開始

1997

  • PCからNDBへの簡易アクセスツールSENDを自社開発・販売開始

1994

  • Microsoft社のソリューション・プロバイダー資格取得

1993

  • Lotus社とのVar契約締結

1992

  • Novell社とのVar契約締結

1990

  • CASE TOOL(Excelerator)を導入

1988

  • 通産省第1回システム・インテグレータの登録・認定を受ける

1986

  • 情報処理試験用言語のコンパイラ&エミュレータ「THE CASL」を自社開発、販売開始

1980

  • プログラム大量生産標準工法ADJUST_1の確立、実践開始

1977

  • 米国INFORMATICS社データ圧縮ソフトSHRINKを導入・販売開始

1976

  • 米国VALUE COMPUTING INC社よりコンピュータ運用管理ソフトCS&CSを導入・販売開始
  • 米国CULLINANE社総代理店株式会社ズノノス社代理店契約を締結、データベース・マネジメント・システムIDMSの販売に着手

1975

  • 米国COMTEN社よりDYNAPROBE_8000導入、同時にハードウェア・モニター各種の輸入販売に着手

1974

  • 米国PMI社よりTPモニターINTERCOMMを導入・販売開始

1973

  • 情報処理振興事業協会(IPA)より受託した予算編成シュミレーションプログラムBUDGETを完成し、販売を開始

1972

  • 米国COMTEN社DYNAPROBE_7900を導入・販売
  • 米国PMI社よりSCORE(COBOLジュネレータ)を導入・販売開始
  • 英国MSP社よりTESTMANAGER(モジュール・テスティング・ツール)、MPTC(モジュラー・プログラミング技法)を導入・販売開始

1971

  • (社)日本能率協会コンピュータ事業部を発展的に改組
  • 米国COMTEN社よりEDPシステム効率評価ソフトウェアSCERTを導入
株式会社ジェーエムエーシステムズ

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