沿革

2008

・環境マネジメントシステム ISO 14001:2004 を取得

2006

・情報セキュリティマネジメントシステム ISO/IEC 27001:2005 を取得

・ＰＬＭ（Project Life-cycle Management）を確立し、顧客より受託のＳＩシステムの品質保証体制を強化・推進

・株式会社インサイトテクノロジーと提携し、情報漏洩監視ソフトウェア＜PISO＞を販売開始

・情報セキュリティマネジメントシステム BS7799-2:2002 および ISMS認証基準(Ver2.0)を取得

2005

・本社を竹芝地区へ移転し、東京地区の各事業所を統合
＜新本社：ニューピア竹芝サウスタワービル＞

・マクニカネットワークス社と提携し、ＰＣ暗号化Pkg＜Safeboot＞を販売開始

2004

・日本インフォア・グローバル・ソリューションズ（株）と提携し、ＣＰＭソリューションPkg＜Infor ＰＭ ＭＰＣ＞を販売及びコンサルティング事業の開始

2002

・品質マネジメントシステム ISO 9001:2000 を取得

・StrategicFocus（経営管理向けバランストスコアカード・ソリューション）発表

・大阪支社を中央区今橋へ移転

2001

・米国IONA社とビジネスパートナー契約締結、EAIツール（Orbix E2A）によるインテグレーションビジネスを強化

2000

・品質マネジメントシステム ISO 9001:1994 を取得

・米国MicroStrategy社とビジネスパートナー契約締結、BI/eCRMソリューション事業へ進出

1999

スウェーデンERPベンダーintentia社（現社名：ローソンソフトウェアジャパン株式会社）とビジネスパートナー契約締結、ERPパッケージMovex（現製品名：Ｍ３）の販売及び導入事業開始

1997

・PCからNDBへの簡易アクセスツールSENDを自社開発・販売開始

1994

・Microsoft社のソリューション・プロバイダー資格取得

1993

・Lotus社とのVar契約締結

1992

・Novell社とのVar契約締結

1990

・CASE TOOL（Excelerator）を導入

1988

・通産省第1回システム・インテグレータの登録・認定を受ける

1986

・情報処理試験用言語のコンパイラ＆エミュレータ「THE CASL」を自社開発、販売開始

1980

・プログラム大量生産標準工法ADJUST_1の確立、実践開始

1977

・米国INFORMATICS社データ圧縮ソフトSHRINKを導入・販売開始

1976

・米国VALUE COMPUTING INC社よりコンピュータ運用管理ソフトCS&CSを導入・販売開始

・米国CULLINANE社総代理店株式会社ズノノス社代理店契約を締結、データベース・マネジメント・システムIDMSの販売に着手

1975

・米国COMTEN社よりDYNAPROBE_8000導入、同時にハードウェア・モニター各種の輸入販売に着手

1974

・米国PMI社よりTPモニターINTERCOMMを導入・販売開始

1973

・情報処理振興事業協会（IPA）より受託した予算編成シュミレーションプログラムBUDGETを完成し、販売を開始

1972

・米国COMTEN社DYNAPROBE_7900を導入・販売

・米国PMI社よりSCORE（COBOLジュネレータ）を導入・販売開始

・英国MSP社よりTESTMANAGER（モジュール・テスティング・ツール）、MPTC（モジュラー・プログラミング技法）を導入・販売開始

1971

・（社）日本能率協会コンピュータ事業部を発展的に改組

・米国COMTEN社よりEDPシステム効率評価ソフトウェアSCERTを導入